インフルエンザ時の咳および鼻汁に対するクラリスロマイシンの効果

報告されている。本研究では、マウスにインフルエンザA(H1N1)ウイルスを感染させてクラリスロマイシンを投

○(私論)「インフルエンザ(不活化)ワクチンは打ってはいけない」

理由
①インフルエンザに大人が感染しにくいのは、過去にインフルエンザに感染して交差免疫があると考えられるわけで、過去にインフルエンザワクチンを受けた効果ではない。
②全く、インフルエンザに感染したことのない人が感染すると重症化しやすいので、毎年、少しずつ感染して免疫を高めておいたほうがよい。
③ワクチンの有効期間は5ヶ月といわれている。11月にワクチン接種した人は来年3月に免疫が落ちるので、5ヶ月おきにワクチンを打ち続けなければならない。

○副作用の被害救済について

・任意接種の被害救済は、死亡した場合の遺族一時金の上限が約700万円にすぎない。(平成21年9月6日 共同通信社)
・厚生労働省は12月４日、新型インフルエンザワクチンで重い健康被害が発生した場合、医療費や遺族年金などを給付する救済制度をスタートさせた。ワクチンの副作用だけでなく、医師の技術的なミスで起きた健康被害も救済される。生計維持者が死亡した場合、遺族に年間約２３７万円の遺族年金（１０年間）と約１９万円の葬祭料、生計維持者以外の死亡では遺族に一時金約７１３万円と葬祭料を給付する。(平成21年12月8日 読売新聞)

インフルエンザによる熱などの症状が改善しても、ウィルスが残存しているといわれています。実際にインフルエンザ発症後3日経過していても約8割の患者で残存しております。ウィルス残存率はA型よりもB型で高く、15歳以下の小児の方が16歳以上の成人よりも高い傾向にあります。しかし一般的には、抗インフルエンザウィルス薬を服用して熱が下がったり、症状が軽減したりすると、服用を中止してしまう傾向があります。タミフル（オセルタミビル）やリレンザ（ザナミビル）などの抗インフルエンザ薬は1日2回、5日間服用する薬剤です。ウィルスの残存に対しても、また周囲への感染を防ぐ意味でも5日間しっかりと服用することが重要と考えます。

研究成果の概要（和文）：鳥インフルエンザウイルス感染に対する新たな治療薬としてのクラリスロマイシン

先ずH5N1型高病原性鳥インフルエンザについて述べると、同感染患者の病態では、重症肺炎と全身感染が特徴的で、呼吸器感染＋ウイルス血症を来たし、サイトカインの"嵐"による多臓器不全であり、小児・若年成人を中心に、致死率は６０％以上です。これが20%ぐらいまで低下するとパンデミックを起こす危険性を孕んでおり、このウイルスのＨＡタンパクの僅か数か所のアミノ酸変異で、ヒト－ヒト間の感染伝播性を獲得（ヒト型に変化）する可能性があり、鳥の間での伝播拡大が続いていて、インドネシア、中国でブタに不顕性感染がみられ、鳥型ウイルスがヒト型へ変身しつつあることに注目したい。
またPandemic （H1N1）2009は幸いにも弱毒型で人々は助かったが、わが国では国家危機対応体制の欠陥と法的基盤に立つ健康危機管理体制の欠如が露呈したため、その反省から2013年4月に新型インフルエンザ等特別措置法が制定されました。
2013年2月19日に上海市で最初の患者を確認したH7N9鳥インフルエンザウイルスのヒト感染では、その後3～4月をピークとして、揚子江河口域を中心に10の省、市に拡大し、確認患者数135名、死亡42名（致死率30%以上）、中高年層が大多数を占め、（年齢中央値59歳）、男性：女性＝2.7：1、患者の76%が基礎疾患をもち、高齢者は重症化し（致死率40%）、大多数は重症肺炎、多臓器不全に陥いるが、少数の小児、若年者は軽症、北京の6歳男児が不顕性感染でありました。
中国当局の正式発表（2013年7月まで）では、患者同士の接触歴無し、家族内感染・院内感染が疑われる例もある。継続的なヒト-ヒト間の感染伝播は確認されず、市場での家禽からの感染が主な感染経路で、約30%の患者には鳥との接触歴は無かった。8万羽の家禽の調査にもかかわらず、数ヵ所の市場で40羽の鳥（ニワトリおよびハト）でウイルス陽性のみ。養鶏場では検出されず、野生のハト１羽でウイルス陽性（ウイルス陽性の鳥は不顕性感染）、ブタでの感染は確認されず、5月下旬以後、新規患者の発生はなくなりました（終息宣言）。A（H7N9）鳥インフルエンザウイルスの性状は、3種類の鳥ウイルス由来の遺伝子再集合体であり、HAとＮＡはユーラシア系統の鳥ウイルス由来、6内部遺伝子は中国の鳥H9N2ウイルス由来で、鳥では不顕性感染、動物でも病原性は低いと予想され、ヒトに感染し、増殖し易く変化している。A（H7N9）ウイルスの性状は、マウス、フェレット、ブタ、サルなどの哺乳動物の呼吸器に感染が成立し、鳥型ウイルスよりも病原性は高まっている。
H5N1とは異なり、ウイルス血症や全身感染は起こさない。軽度のサイトカインストームを誘起する可能性があります。ヒト-ヒト間の効率の良い感染伝播は認められていないが、動物実験の結果からは、飛沫感染伝播が起こり得る。今後効率の良いヒト-ヒト間の感染伝播を起こすように変異する可能性があります。殆どのヒトは免疫を持たないので、パンデミックが起これば大きな流行が予想される。

COPDや気管支喘息は呼吸器ウイルス感染により増悪を来たすが、COPDの研究（Rohde G, et al. Thorax 2003）によると増悪の際の56%でウイルスを検出し、その種類はライノウイルス（36%）、A型インフルエンザウイルス （25%）、RSウイルス （22%）であった。クラリスロマイシン投与はこれらの難治性喘息およびCOPD増悪に対し予防効果がみられ、最近の報告（Albert RK, Connett J, Bailey WC, et al. Azithromycin for prevention of exacerbations of COPD. New Engl J Med 365: 689-698, 2011. ）では、アジスロマイシンで増悪抑制、増悪頻度減少、最初の増悪までの期間延長、QOL改善およびウイルスに対する抑制効果がみられた。またインフルエンザ治療においてクラリスロマイシンを上乗せすると咳や鼻水に対し効果がみられる。
クラリスロマイシンの増悪予防効果の機序として気道クリーニング作用が挙げられるが、ニュージーランドからの報告（Simpson JL, et al. Am J Respir Crit Care Med, 177: 148-155, 2008）によると難治性喘息におけるQOL改善、喀痰中のIL-8、メタロプロテイナーゼ、好中球数 好中球エラスターゼの減少作用がみられ、難治性喘息におけるマクロライドの追加投与が重要であります（クラリスロマイシン 500mg x 2 daily）。

○通常の診察の後に、インフルエンザワクチン接種を行ってもよい(平成21年10月14日 厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部)

・予防接種は、疾病又は負傷に対する治療ではなく、保険診療とは別に提供されるものである。したがって、基礎疾患を持つ者の保険診療とインフルエンザワクチン接種を同時に実施した場合でも、いわゆる混合診療にはあたらない。

○接種回数について(平成21年12月16日 厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部事務局)

・1回接種：医療従事者・妊婦・基礎疾患を有する者'著しく免疫反応が抑制されている者は2回接種としても差し支えない)・1歳未満児の保護者・中学生・高校生・65歳以上の高齢者
・2回接種：幼児(1歳～就学前)・小学校(1～6年生)

抗インフルエンザ薬による獲得免疫抑制をマクロライド薬併用で阻止

○妊婦について(平成21年10月13日 厚生労働省発健1013第4号)

・これまで季節性インフルエンザワクチンの接種により先天異常の発生頻度増加等は知られていない。
・バイアル製剤には、保存剤(チメロサール、又は2-フェノキシエタノール)が使用されている。チメロサールはエチル水銀に由来する防腐剤であるが、過去に指摘された発達障害との関連性について、最近の疫学研究では関連性は示されていない。
・プレフィルドシリンジ製剤には、保存剤の添加は行われていないことから、保存剤の添加されていないワクチン接種を希望する妊婦にはプレフィルドシリンジ製剤が使用できる。

インフルエンザ菌（Haemophilus influenzae）感染症

インフルエンザの感染経路は、インフルエンザウィルス感染患者の咳やくしゃみのどのしぶきに含まれるウィルスを吸い込むが主です。インフルエンザウィルスは、呼吸とともに鼻腔咽頭から体内に入り込み、気道粘膜に吸着して細胞内へ侵入し、上気道から下気道、さらには肺で急激に増殖していきます。つまり、抗インフルエンザウィルス薬の標的器官は、気道～肺になります。

インフルエンザ菌（Haemophilus influenzae）感染症 － ..

2012－2013年シーズンは培養でAH3N2（香港型）が80％（平均年齢36.0歳）、B型が19.2％（同30.3歳）、H1N1pdmが0.8％（26.4歳）の混合流行で、成人～高齢者に多く、H3N2では60歳以上が19.8％を占めました。ワクチンは9歳以下の発症率が非接種群27.3％、接種群9.8％と有効で（p
ノイラミニダーゼ（NA）阻害は平均の解熱時間（投薬開始から37.5℃未満に下がるまで）がA型では23.0時間（ペラミビル）～28.1時間（ザナミビル、ラニナミビル）と有効性が高いものの、Ｂ型は32.2～46.8時間とやや有効性が低いという結果でした。また各NA阻害薬投与後（±5日目）のウイルス残存率はH3N2で10～20％前後、B型で20～30％前後で、ウイルス残存率は特定の発熱パターンと密接な関係を示しました。
また今シーズンは高齢患者が多かったことから、1回完結型吸入薬ラニナミビルの高齢者における有用性を検討しましたが、高齢者でも大部分の症例で吸入可能であり、80歳以上でも有効率が高いことが確認されました。

抗生剤と予防注射の関連はないので大丈夫です。免疫力には感染症の種類が関係します。 ホームへ.

文科省は、インフルエンザの出席停止期間を学校保健安全法の施行規制で、「発症後5日」の出席停止を条件に加え、幼稚園児については、解熱後の停止期間も2日から3日に改めました。そこで、その妥当性検証するため、家庭内と学校内感染の疫学調査とウイルスの消失時間における調査を行いました。
ⅰ）家族内で乳幼児と学童が同世代に感染する割合は、21％と13％で、同世代への感染率は乳幼児の方が高くii）流行状況では、保育園で1）誰とも感染の影響を持たない単独罹患者21%、2）クラスにウイルスを持ち込んだ第1罹患者16%、3）先行の罹患者の感染初期に感染を受けた者62%、4）先行する罹患者の復帰後に感染を受けた者1%であり、小学校では1）30%、2）16%、3）48%、4）5%でした。iii）経時的なウイルス力価の検討から、薬剤投与開始からウイルス消失までの時間（中央値）は、乳幼児で4.1日、学童で2.9日及び薬剤投与開始から解熱までの時間はそれぞれ、1.7日、0.8日と差を認めましたが、解熱からウイルス消失までの時間には差を認めませんでした。
このことから、感染期間の判定は、解熱を基準にするのが妥当で、家族内で乳幼児に高い感染率がみられたものの、保育園で出席停止から復帰した児童からの感染は小学校より少なかったことより、出席停止期間を保育園児で長くする必要はないものと思われました。
さらに、薬剤別の薬剤投与開始からウイルス消失までの時間は、ラピアクタで2.2日、イナビルで3.2日、リレンザ で3.5日、タミフルで4.0日と有意差なく、薬剤投与開始から解熱までの時間はそれぞれ、0.8日、1.7日、1.1日、1.2日とラピアクタとイナビル間以外、有意差は認められなかったものの薬剤間に治療効果の違いがあることが示唆されました。発症からから解熱までの時間は治療開始の時間と薬剤に依存するため、早期の治療と薬剤の選択が出席停止期間を左右すると思われました。

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○他の予防接種と併施について(平成21年10月13日 厚生労働省発健1013第4号)

・生ワクチンの接種を受けた者については、接種した日から27日以上、不活化ワクチン又はトキソイドの接種を受けた者については、原則として、接種した日から6日以上の間隔を置いてから新型インフルエンザワクチンの予防接種を行う。
・インフルエンザの予防接種に併せて、他の予防接種を同時に実施する場合は、医師が特に必要と認めた場合に限り行うことができる。

[PDF] 抗インフルエンザウイルス剤『リレンザ』 処方に際してのお願い

○予防接種後副反応等に関する説明をしなければならない(平成21年10月13日 厚生労働省発健1013第4号)

・予診の際は、インフルエンザワクチンの効果や限界、リスク、製品特性(製造法、アジュバントの有無、チロメサール等防腐剤の含有の有無等)、インフルエンザの予防接種後の通常起こり得る反応及びまれに生じる重い副反応並びに健康被害救済制度について、優先接種対象者又はその保護者がその内容を理解し得るよう、「インフルエンザワクチンの接種に当たって」を用いて適切な説明を行う。

インフルエンザA型治療のため、リン酸オセルタミビル服用開始。 服用開始2日

新型インフルエンザ大流行対策の基本戦略
１．新型ウイルスの出現阻止
鳥における鳥インフルエンザの監視と制圧
ブタにおける感染伝播の監視、リスク評価
ヒトへの感染防御（教育、宣伝、生活環境改善）
２．新型ウイルスの発生局所での早期封じ込め
早期発見・早期報告（サーベイランス）
ヒト感染例の監視、ウイルス検出と性状モニター
早期封じ込め作戦（移動制限、抗ウイルス剤集中投与）
３．感染拡大の阻止・遅延と健康被害の最小化
公衆衛生的介入（検疫、隔離、行動制限など）
医学的対応 （ワクチン、抗ウイルス剤、医療提供）
４．社会機能、経済活動の維持
社会機能維持に不可欠な職種
事業継続計画（ＢＣＰ）
５．パンデミック終息後の回復計画

インフルエンザの予防にはインフルエンザワクチン接種をお薦めします。 薬の効果 ..

○ワクチンの有効性について

・インフルエンザワクチンは、重症化や死亡の防止については一定の効果がありますが、感染防止に対しては効果が保証されるものではありません。
・いま日本で使われているワクチンは、以前にかかった人の免疫を高めるものであって、感染したことのないウイルスに対しては、効果が限られている(平成21年11月 日本医師会雑誌)
・インフルエンザワクチンは発症を防ぐ効果はあるだろうが、いったん発症すると、脳症の発病阻止には有効性がないということです。(平成21年11月 日本医師会雑誌)
・インフルエンザは気道から侵入するので、これを予防するためには気道で働くIgA抗体ができていることが必要ですが、現在の注射によるインフルエンザワクチンではIgA抗体はできずに、IgG抗体しかできません。IgG抗体はインフルエンザの重症化を防ぐのには役に立ちますが、気道から進入しようとするウイルスを局所で追い出すことはできないのです。(大阪大学大学院医学系研究科・免疫動態学 宮坂昌之先生 談)
・AP通信によると、ポーランドはワクチンを一切輸入していないが死亡率は他の欧州諸国と大差なかった。(平成22年2月24日 毎日新聞)
・医療従事者が再認識すべき、重要なインフルエンザワクチンの常識は、
①A香港型インフルエンザが流行した場合、高齢者にはほとんど効果がない。
②健康成人であっても、発病防止効果は40～50%でさほど高くないし、抗原変異があれば、健康成人での発病防止効果も大幅に低下する。
A香港型インフルエンザに対してワクチン効果が低い原因は、ワクチン製造の際の「鶏卵内での抗原変異」である。
鶏卵内での抗原変異は、H1N1/09にはなく、したがって鶏卵で製造したH1N1/09のワクチンは高い有効性がある。
日本では、B型インフルエンザに対するワクチン効果は低いというのが、一般的な意見である。しかし、欧米の報告を見ると、一定して50～70%の発病防止効果があり、それは小児でも高齢者でも変わらない。B型インフルエンザは、小児では入院の原因にもなり、学級閉鎖、休校を引き起こす。成人では、B型インフルエンザが流行しても、超過死亡の増加は見られず、高齢者やハイリスク患者での重要性は低い。
高齢者でのインフルエンザワクチンの重症化防止効果が強調されてきたが高齢者のワクチン接種率が高い米国、フランス、イタリア各国においても、超過死亡が低下しないことから、最近ではこのような高い重症化防止効果は疑問視されている。
菅谷憲夫 INFECTION FRONT Vol.35 P5-7 2015

1】インフルエンザ インフルエンザの患者報告数は、着実に増加して ..

A型インフルエンザウイルスにはHAとNAの変異が特に多く、これまでHAに16種類、NAに9種類の大きな変異が見つかっており、その組み合わせの数の亜型が存在します。亜型の違いはH1N1-H16N9といった略称で表現されています。ヒトのインフルエンザの原因になることが明らかになっているのは、「Aソ連型」として知られている、「A香港型」として知られている、H1N2、H2N2、の4種類です。この他にH9N1、として有名になったなどいくつかの種類がヒトに感染した例が報告されていますが、ヒトからヒトへの伝染性が低かったため大流行には至っていません。しかし、いずれが定期的に大流行を起こすことは予言されつづけています。ヒトに感染しない亜型のウイルスは鳥類や他の哺乳動物を宿主にしていると考えられています。特に水鳥ではHAとNAの組み合わせがすべて見つかっており、自然宿主として重要な地位を占めていると考えられています。同じH1N1であってもさらに細かな変異によって抗原性や宿主が異なり、年によって流行するウイルスの型は異なります。